ここでは、情報ニーズにもとづいた測定分析の目的を明確にします。測定データ収集にはコストがかかりますので、「なぜその測定を行うのか」に答えられる明確な目的を明示する必要があります。
測定の目的は、情報ニーズから導出されます。情報ニーズは、組織の事業計画や顧客から提示された目標、プロジェクトとしての管理目標などが出所になることがあります。情報ニーズに対応した測定分析の目的を明確にしましょう。例えば以下のような感じです。
「全社の納期遵守○％」→「進捗状況の把握」
「納入後欠陥対応コスト削減」→「欠陥修正にかかるコストの把握」

ここでは、項目No.1で決めた測定の目的に対応した尺度を決めます。
この「尺度」には、作業にかかったメンバの工数や作業成果物のページ数といった、単独で算出される「基礎尺度」と、アーンドバリューや欠陥密度、顧客満足度の傾向のように複数の基礎尺度から算出される「導出尺度」があります。
尺度を定義する際は、読む人によって解釈がぶれないようにし、誰が測定しても同じ結果が得られる定義になるよう、注意する必要があります。曖昧な定義だと、誤った測定データが収集されてしまう可能性があります。

測定データは、プロジェクト関係者の協力を得て収集します。したがって、集める方法や保管場所を決めておく必要があります。正確なデータが適切に集められるよう、誰がどのようなタイミングで、どんなツールを使って収集し、どこに保管するのか等を、前もって決めておきましょう。
測定対象のデータによっては機密性の高い場合がありますので、誰が責任もって収集し、保管するのか、アクセス方法はどうするのか、という点もあわせて決めておきます。

収集した測定データをどのように分析し、どのように報告するかを明確にします。
分析方法は、プロジェクトの情報ニーズや測定の目的に対応したものである必要があります。誰がいつ、どのようなツールを使って、どんな観点で分析するかを、前もって決めておきましょう。また、報告方法は、タイムリーで適切な意思決定ができるできるよう、誰がどのようなタイミングで、どのような方法で報告するかを決めます。

上記の項目で決めた尺度について、基礎尺度となる測定データを収集したり、導出尺度を計算したりします。
収集した測定データが正しいものかどうかのチェックは早期に行うのが望ましいでしょう。
測定の方法が正しかったとしても、人為的判断によるデータの分類ミスや欠落の可能性があるので、ただデータが獲得されているというだけで満足せず、内容の正しさを検証することが正確な分析をするうえで重要です。

収集測定データを分析し、関係者でレビューしましょう。
分析結果は測定の目的に対応しており、分析結果の最終利用者に正しく理解されるようになっているかという点に注意が必要です。
時として、分析担当者は誤ってデータを解釈し、正しくない結論を導いてしまうことがありえます。あらかじめ、結果の解釈基準を特定しておくことで、こういった正しくない結論を最小限に抑えることができます。
また、分析した結果、違う尺度を使用したほうが明確に状況を把握できるという場合もあります。その場合は2.にて再度尺度を見直し、データ分析をしなおします。

3にて保存場所を特定していますが、その通りに測定データと結果を保存していること、適切な時期に参照できるようにしていることが必要です。
データの内容によっては、セキュリティを保つ必要があります。その場合は権限がある人のみ参照、更新できるように制御します。

データを分析し、結果をまとめたならば、顧客や上位管理者といった適切な人に報告をしないと本来早期に解決されるべき問題が放置された状態になり、よくない状態になるおそれがあります。
結果の伝達にあたっては、明確に、かつ分かりやすくすることが必要です。